アドバイザーとオブザーバーって?それぞれの役割について徹底解説!
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アドバイザーとは文字どおり、「アドバイスをする人」という意味で、様々な業界・分野で様々なアドバイザーが活躍しています。
企業活動においてアドバイザーと言ったら、経営陣に対して有益なアドバイスをおこなうコンサルタントなどのことを言うのが一般的です。
今回は、アドバイザーの意味や役割のほか、オブザーバーとの違いなどについて解説していきます。
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アドバイザーとオブザーバーって?
アドバイザーとオブザーバーはまったく異なるものですが、意味を取り違えている人もいるようです。それぞれの意味や役割をあらためて確認しておきましょう。
アドバイザーとは?
アドバイザー(adviser/advisor)は文字どおり、「アドバイスをする人」という意味の言葉で、肩書きや職種名として使われるケースもあります。
企業活動においてアドバイザーと言ったら、経営陣に対して有益なアドバイスをおこなうコンサルタントなどのことを言うのが一般的です。アドバイザーは経営会議などに参加して積極的にアドバイスをおこなうなど、企業経営に対して大きな影響力を持っています。
法律や税務、経営など、各分野のスペシャリストとしての立場から、経営陣に専門的なアドバイスをおこなう「顧問」は、アドバイザーとほぼ同義だと考えて良いでしょう。その他、企業の幹部を務めていた人が定年後に就任することが多い「相談役」も一種のアドバイザーだと言えます。
オブザーバーとは?
オブザーバー(observer)は、「観察者」「傍聴者」「立会人」など様々な意味を持つ言葉です。ビジネスシーンにおいては、会議や研修の観察者や立会人を指すのが一般的です。
オブザーバーは会議や研修に参加して、第三者としての立場からその進行を見守ります。求められれば意見を述べることもありますが、ほとんどの場合、オブザーバーに発言権はありません。一方でアドバイザーは、会議などにおいて積極的な助言や意見を求められます。
アドバイザー/オブザーバーそれぞれの役割
アドバイザーの役割
アドバイザーは、経営陣に専門的なアドバイスを提供することで、企業の課題解決や目標達成を支援する役割を担っています。アドバイザーに求められる業務としては、大きく以下の2つが挙げられます。
豊富な知識を生かした専門的なアドバイス
アドバイザーは、経営コンサルタントや公認会計士、弁護士など、特定の分野におけるスペシャリストがその任に就くのが一般的です。自分の専門分野に関する知見を生かしたアドバイスをおこない、企業の課題・トラブルの解決を図ったり、ビジネスの成功を支援したりします。
中立的な立場からの客観的なアドバイス
アドバイザーと企業は通常、雇用関係にはありません。企業と雇用関係にあると、上下関係や利害関係などが絡んでくるため、アドバイスの内容が偏ったものになってしまうリスクがあります。
しかし、アドバイザーは外部の第三者としてアドバイスをおこなうため、経営陣に無用な忖度をすることもなく、中立的なアドバイスを送ることができます。
なお、アドバイザーは経営陣に対してアドバイスや忠告をおこないますが、通常、意思決定権は持っていません。あくまでもアドバイスを提供する立場であり、企業(経営陣)が是としなければ、提供したアドバイスが実行・活用されないケースもあります。
オブザーバーの役割
上述のとおり、オブザーバーは観察者や立会人の立場で会議に参加する人のことを言い、アドバイザーとはまったく違う役割を果たします。オブザーバーの役割として挙げられるのが、主に以下の5つです。
会議の公平な進行
オブザーバーは第三者的な立場から会議を見守り、会議に参加している人の意見を公平にジャッジする役割が求められます。
そのため、オブザーバーが会議やプレゼンにおいて主観を含んだ発言をしたり、一部の参加者に肩入れしたりすることは許されません。会議中に意見が対立した場合、自分の感情は排除して公平な進行を促していきます。
第三者視点による会議の監視
会議のなかには、まったく成果がないままで終わってしまう会議もありますし、結論が得られないままタイムアップになってしまうケースもあります。また、毎回同じメンバーでおこなう会議は緊張感が薄れ、だらけた雰囲気になりがちです。
オブザーバーは第三者として会議を監視し、このような「良くない会議」になることを避ける役割も求められます。会議を監視することで緊張感を生み出すだけでなく、常軌を逸した発言や、強引な意思決定を抑止するストッパーとしての役割も期待されているのです。
議論の充実
基本的に、オブザーバーは立会人として会議に参加するため、発言やアドバイスを求められることはありません。
しかし、企業のなかには特定分野の専門家をオブザーバーとして会議に招へいすることがあります。このような会議で意見を求められた場合は、きちんと発言して議論を充実させていきます。このような場合は、アドバイザーとしての役割も兼ね備えたオブザーバーだと言えるでしょう。
従業員の研修
研修の一環として、新入社員や若手社員をオブザーバーとして会議に参加させる企業もあります。オブザーバーとして会議に参加すれば、「この部署はどんな仕事をしているのか?」「この組織にはどんな課題があるのか?」「この部署はどのように会社に貢献しているのか?」といったことを把握でき、座学とは違った角度から会社についての理解を深めることができます。
従業員の評価
人事部門の担当者が、従業員を評価するためにオブザーバーとして会議に参加するケースもあります。
オブザーバーとして会議に参加することで、評価対象の従業員が「どのような態度で会議に臨んでいるのか?」「会議でどのような発言をしているのか?」「周囲にどのような影響を及ぼしているのか?」といったことを把握でき、評価ポイントの一つとすることができます。
現場の上司だけに依存しない公平な評価が期待できます。
他の似たような言葉
スーパーバイザー
スーパーバイザー(supervisor)とは、「監督者」「管理者」「上司」などの意味を持つ言葉ですが、海外と日本では、意味や使われ方が異なるので注意が必要です。海外では、広く監督・管理を担う人物全般をスーパーバイザーと呼んでいます。たとえば、市議会議員などもスーパーバイザーに該当します。
一方、日本では主に「飲食・小売業」や「コールセンター」における職種名としてスーパーバイザーが認知されています。
飲食店や小売店のスーパーバイザーは、いわゆる「エリアマネージャー」のことで、担当エリアにある複数の店舗を管理し、売上アップを図ることを主なミッションとしています。コールセンターのスーパーバイザーは、オペレーターの指導・育成・評価、トークスクリプトの作成やシフト作成などの業務を担う人です。
コンサルタント
コンサルタント(consultant)は、特定の分野における専門知識を備え、クライアント企業の利益や成長のために解決策や戦略を提示する職業のことを言います。企業(経営陣)に対してアドバイスをおこなうという意味では、アドバイザーと極めて近い存在だと言えるでしょう。
コンサルタントは、職種名・職業名としてのニュアンスが強い言葉ですが、アドバイザーは必ずしも職種名として使われるわけではありません。というのも、アドバイザーは対価の有無にかかわらずアドバイスをすることがあるからです。
様々なアドバイザー
アドバイザーには様々な種類があり、それぞれの専門分野を生かして様々なアドバイザーが活躍しています。耳にすることが多いアドバイザーをいくつかご紹介します。
メンタル心理アドバイザー
メンタル心理アドバイザーは、心理学の知識・スキルを生かして人間関係の悩みを解消するアドバイザーで、一般財団法人 日本能力開発推進協会が認定する民間資格です。資格取得のためには協会が指定する通信講座を受講する必要があり、修了後に協会に申請することで資格を取得できます。
メンタル心理アドバイザーに求められる知識・スキルとしては、心理学の知識や人との話し方、ヒアリング能力、ストレス対処の基礎知識などが挙げられます。メンタル心理アドバイザーの資格を取得できれば、学校や企業、医療現場や福祉施設などで、心理学の知識を生かしたカウンセリングやアドバイスをおこなうことができます。
企業経営アドバイザー
企業経営アドバイザーは、企業の「総合診療医」として、経営・事業を総合的な観点から診断し、必要に応じて様々な専門家との連携を図りながら、企業の持続的な成長を支援するアドバイザーで、一般社団法人 日本金融人材育成協会が認定する民間資格です。
検定試験は、企業経営に関する専門知識を問う「知識科目」と事業性評価の具体的手法を問う「実践科目」で構成されています。検定試験合格者は、経営者との対話スキルを身に付ける対話力向上講習を修了することで、企業経営アドバイザーとして認定されます。企業経営アドバイザーの資格を取得することで、企業経営に関する実務的知識および能力を証明することができます。
M&Aアドバイザー
M&Aアドバイザーは、M&Aに関するアドバイスをおこなうとともに、企業合併や買収の交渉において契約が成立するまでのまとめ役を担うアドバイザーです。M&Aを検討する企業の多くは、実際に行動に移す前にM&Aアドバイザーに相談をします。
M&Aアドバイザーとして活躍するには、M&Aに関する基礎知識はもちろん、財務会計や法律、経営、税務に関する幅広い知識や、高度なコミュニケーションスキルが求められます。このような能力を証明する手段として、いくつかの資格が存在します。
一般社団法人 日本M&Aアドバイザー協会(JMAA)が運営する「JMAA認定M&Aアドバイザー」、一般社団法人 日本経営管理協会が運営する「M&Aスペシャリスト」、金融財団事情研究会と日本M&Aセンターが共同で運営する「事業承継・M&Aエキスパート認定資格」、一般社団法人 事業承継協会が運営する「事業承継士」など、様々な民間資格が乱立しているのが現状です。
キャリアアドバイザー
キャリアアドバイザーとは、転職希望者にアドバイスを提供するとともに、転職成功までの様々なサポートをおこなうアドバイザーです。
サポート内容としては、求人情報の提供、職務経歴書の書き方指導、面接のセッティング、入社日や労働条件などの交渉などが挙げられます。キャリアアドバイザーは人材紹介会社や人材派遣会社で働くのが一般的ですが、その他、大学などの教育機関や一般企業の人事部などで働く人もいます。
キャリアアドバイザーとしての知識・スキルを証明できる資格としては、キャリアコンサルタントという国家資格が有名です。2016年にキャリアコンサルタントの国家資格制度がスタートしてから、「キャリアコンサルタント」と名乗れるのは有資格者だけになりました。「キャリアアドバイザー」であれば、この資格の有無にかかわらず名乗ることができます。
オブザーバーと言える人たち
日本において、オブザーバーに該当する人としては「陪席者」「傍聴人」「意見参考人」などが挙げられます。
陪席者
陪席者とは、裁判において裁判長を除く裁判官のことを言います。陪席者は法廷において裁判長の左右に座り、判決を下す裁判長のオブザーバーとしての役割を担います。
傍聴人
傍聴人とは、議決権・発言権を有していないものの、裁判や会議への出席が許されている人のことを言います。ただし、ビジネスシーンで傍聴人という言葉が用いられるのは稀であり、多くの場合、裁判手続きにおいて用いられます。
意見参考人
意見参考人とは、会議などにおいて、参加者の参考となる発言をおこなう人のことを言います。通常、意見参考人に議決権はなく、あくまでも参考意見を出す存在として会議などに参加します。
オブザーバーになったときに気を付けること
自分がオブザーバーとして会議に招かれたら、どうすれば良いのでしょうか。オブザーバーとして気を付けるべきポイントを押さえておきましょう。
自分の役割に徹する
オブザーバーには、「会議の監視」や「会議の公平な進行」といった役割があります。そのため、オブザーバーとして会議に招かれたのであれば、その役割に徹することが重要です。参加者やファシリテーターと同じように振る舞うのは避けましょう。
参考レベルの意見にとどめる
通常、オブザーバーは会議における発言権を有していません。そのため、求められない限り、発言をするのは控えましょう。求められた場合は発言をして構いませんが、それでも、会議の方向性を揺るがすような発言は控え、参考レベルの意見にとどめましょう。
ただし、会議によってはオブザーバーに専門的な意見が求められるケースもあるので、その場合には会議の趣旨に従ってください。
第三者としての立場を全うする
オブザーバーには、第三者の立場として会議に参加することが求められます。そのため、特定の参加者に肩入れをしたり、特定の意見に感情移入したりしないように努めましょう。できるだけ参加者とは距離をとり、公平な視点を意識してください。
リンクアンドモチベーションが提供するグループコーディネーター
リンクアンドモチベーションが提供する研修ラインナップの中には、アドバイザーに相当する「グループコーディネーター」という役割の講師が参加するものがあります。
例えば、360度調査や組織診断サーベイの結果を用いて、自身の現状を振り返り、課題を見つけ、改善やさらなる成長のためのアクションプランを定める議論の中にグループコーディネーターが入り、議論の進行やアドバイスをしていきます。
リンクアンドモチベーションが提供する研修で、グループコーディネーターが発揮する価値は主に下記の3つです。
客観的視点を提供するアドバイザー(父性的アプローチ)
サーベイを基にリアリティのある個々の状況を推測し、各人のサーベイ状況に合わせた解釈の提示(質問肢の相関の示唆など)を行います。
また、参加者同士のアドバイスを引き出すサーベイの着眼点のアドバイスや表面的な結果と原因を切り分けて、原因を究明し解決をするためのサポートを担います。
これにより、参加者が課題の真因を究明すると同時に、課題に逃げずに向き合うことができます。
プロフェッショナルなファシリテーター(母性的アプローチ)
前提として、結論は参加者の中にあるという考えのもと、グループコーディネーターは筋書きを押し付けずに、最後は参加者が決めるられるようアプローチをします。
また、参加者を参画させる役割を担い、参加者にとって本音を話しやすいストレスフリーな状況を作るという、状況・参加者見合いで即時判断する力が求められます。
これにより、参加者がアドバイス・フィードバックを受け入れやすい心理状態になるのです。
ナレッジを駆使する組織の専門家
グループコーディネーターは、様々な業界、業種の組織改革に携わった経験を持っています。そのため、他社の同世代社員に起こりがちな課題を熟知しており、様々な課題に応じた処方(課題解決策・プランニング)のバリエーションを習得しています。
そのため、アクションプランの実効性を高めることができます。
まとめ
アドバイザーは専門知識を生かしたアドバイスで、企業経営を支援してくれる重要な存在です。また、オブザーバーをうまく活用することで会議の質を高めることができます。アドバイザーとオブザーバー、双方の役割を正しく理解したうえで、企業活動にうまく活用していきましょう。
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