■一橋大学大学院 経営管理研究科　円谷 昭一 氏
2001 年、一橋大学商学部卒業。2006 年、一橋大学大学院商学研究科博士後期課程修了、博士（商学）。2011 年より一橋大学経営管理研究科 准教授、2021 年より現職。2019年、韓国外国語大学客員教員。専門は情報開示、コーポレート・ガバナンス。2007 年より日本IR協議会客員研究員。日本経済会計学会理事、日本 IR 学会理事。2017年よりりそなアセットマネジメント「責任投資検証会議」委員。2020 年より金融庁。
「スチュワードシップ・コード及びコーポレートガバナンス・コードのフォローアップ会議」委員。2023 年より「日経統合報告書アワード」副審査委員長。
主著に『政策保有株式の実証分析』（日本経済新聞出版,2020 年 6 月）、『コーポレート・ガバナンス「本当にそうなのか？」2-大量データからみる真実』（同文舘出版，2023 年 3 月）など。

■日東電工株式会社 取締役 専務執行役員 CHRO コーポレート人財本部長　大脇 泰人 氏
1984年に日東電工入社。複数の事業責任職を経て、2012年の執行役員就任以降は品質・環境・安全統括部門長、インド駐在マーケティング責任者、CPO（最高調達責任者）、CIO兼サステナビリティ本部長を歴任。2021年に専務執行役員に就任し、2022年より人財本部長として人財を最も重要な財産と捉え、ESG経営・人的資本経営に基づき事業戦略と人財戦略の連動、DE＆I施策に注力している。

■セッション概要

長期的な成長を目指す企業において、 環境問題・社会問題の解決につながるESG経営は欠かせないものとなっています。 ESG経営を推進する動きが加速する中で、 優れた取り組みや、素敵な想いを持つ企業が増えています。 しかし、ステークホルダーに伝わらないと意味がありません。 本講演では、一橋大学 円谷教授、実際にESG経営に取り組んでいる日東電工の大脇氏をお招きし、 シェアホルダーズバリューの最大化に向けて、 いかに「非財務指標」を「未財務指標」に転じさせるか、 取り組み内容や想いを適切に伝えるのか、 ポイントを明らかにしていきます。

■モデレーター

株式会社リンクコーポレイトコミュニケーションズ
代表取締役社長　
白藤大仁

～2005年 某インディーズレーベルにて音楽活動に従事
2006年 株式会社アイジャストでバイト中、リンクアンドモチベーション社に資本統合。
2006年 M&Aを機に正社員として入社。
2007年 マネジャー就任
2011年 当時最年少で部長職就任
2015年 株式会社リンク・リレーション・エンジニアリング設立。企画室室長就任。
2018年 組織開発本部（C）本部企画室室長就任
2019年 株式会社リンクコーポレイトコミュニケーションズ代表取締役社長就任

■丸紅株式会社 常務執行役員CHRO　鹿島 浩二 氏
1989年丸紅入社、一貫して人事業務に従事。2001年から米国駐在。2007年に帰国後、人事部企画課長として人事戦略策定、人事制度改定などを担当。2013年に中国駐在、2015年から営業のグループ企画部副部長としてHRBP的役割を担った後、2017年4月人事部長、2020年4月執行役員人事部長、2023年4月執行役員CHRO、2024年4月常務執行役員CHRO。

■マツダ株式会社 執行役員 兼 CHRO(最高人事責任者) 安全・病院担当 竹内 都美子 氏
1997 年 3 月、九州工業大学卒。同年マツダ（株）に入社し、電子技術開発に従事。1999 年より約 10 年間、商品性評価ドライバーとして、ドイツ、北米、日本市場で車両評価試験を行う。2011 年より Mazda2 の性能開発統括、2015 年より MX-30 の主査を担当。2021 年 4月より人事本部本部長、2023 年 4 月より執行役員、2024 年 4 月より現職。

■コカ･コーラ ボトラーズジャパン株式会社 執行役員 最高人事責任者 兼 人事・総務本部長 コカ･コーラ ボトラーズジャパンベネフィット株式会社 代表取締役社長　東 由紀 氏
 ニューヨーク州立大学卒業後、外資系と日系の金融機関で営業とマーケティングに携わった後、2013年に人事にキャリアチェンジ。野村證券で人材開発、タレントマネジメントとダイバーシティ＆インクルージョンを担当し、アクセンチュアの人材開発部長を経て、2020 年より同社。人材開発部長、社長補佐を経て、2023年9月より現職。中央大学大学院戦略経営修士、職場におけるLGBTアライと施策の効果について研究。Allies Connectの代表として、企業と社会のアライをつなげる活動を開始。
特定 NPO 法人東京レインボープライド理事
著書・共著：「法律家が教える LGBT フレンドリーな職場づくりガイド」法研、「LGBT をめぐる法と社会」日本加除出版

■日本経済新聞社 ライフ＆キャリアビジネス 人財・教育事業ユニット 副ユニット長 兼 HCMソリューション統括ディレクター　上杉 栄美 氏
日経ビジネススクールオンライン講座（e-learning）、日経の記者経験者が講師を務める育成プログラム「日経 経済知力研修」を事業化。2014年、ウィルソン･ラーニング・ワールドワイドに出向し、HRD第一事業本部営業部長。2015年、人材・教育事業局研修事業部長を経て2018年より現職。公開セミナー、e-learning、企業(カスタマイズド)研修、アセスメントサービス（日経TEST、Versant）、グローバルリーダーシッププログラムなどの法人企業向けソリューションを統括する。
＜資格＞
ISO30414（人的資本の情報開示に関するガイドライン）リードコンサルタント/アセッサー。
HRD社DiSC認定トレーナー、（一財）生涯学習開発財団 認定コーチ

■セッション概要

人材版伊藤レポートでも重要性が語られた「CHRO」。
これまで人事のトップだった「人事部長」から変化が求められ、 "経営としての役割"が期待されているものの、 CHROの具体的な役割や実践事例は語られて来ませんでした。

CHROに求められる役割や仕事とは何か。 人事部長との違いは何か。
各社でどのように取り組み、何を目指しているのか。

本講演では、現役のCHROをお招きして、 経営人材育成に詳しい日本経済新聞社の上杉氏と紐解いていきます。 人事の道で経営を志す方々に向けて、これからのCHROの姿を議論し、道を示していきます。

■モデレーター

株式会社リンクアンドモチベーション
組織開発本部 企画室 エグゼクティブディレクター
冨樫 智昭

大手企業向け組織人事コンサルティングに20年以上従事。
2018年 東日本地域の大手企業向け組織人事コンサルティング部門カンパニー長に就任。
2020年 （株）リンクグローバルソリューション執行役に就任。
2023年より現職にて、人的資本経営戦略策定/実行、MVV策定/浸透、カルチャー変革、マネジメントトランスフォーメーション、DE＆I推進、エンゲージメント向上、採用戦略変革など、多岐に渡るPJTを統括。

 

■早稲田大学 商学学術院 教授 梁取 美夫 氏
米国コーネル大学で博士号（人事管理論）を取得。カナダのブリティッシュコロンビア大学、オーストラリアの南オーストラリア大学の教員を経て2020年から現職。専門は人事管理論。特に企業の人事制度と企業業績の関係を中心に研究を行い、欧米の査読付きジャーナルに論文を多数掲載。海外の大学在籍時代は企業や公共組織に対する人事関係のコンサルタント業務も受託。早稲田大学では経営学、人的資源管理、Organizational Behavior（英語による授業）などを講義。2022年度ティーチングアワードを受賞。

■auフィナンシャルホールディングス株式会社 取締役副社長 CHRO 白岩 徹 氏
1991年に第二電電株式会社（DDI・現KDDI）に入社。 支社、支店での直販営業、代理店営業、本社営業企画部、営業推進部、カスタマーサービス企画部長等、営業/CS部門に従事。
2013年人事部長
2016年 総務・人事本部 副本部長
2019年 理事 コーポレート統括本部 人事本部長
2020年 執行役員 コーポレート統括本部 人事本部長
2023年 auフィナンシャルホールディングス株式会社 取締役副社長 CHRO　就任 (現在に至る)

■オープンワーク株式会社 代表取締役社長 大澤 陽樹 氏
東京大学大学院卒業後、リンクアンドモチベーション入社。組織人事コンサルティング事業のマネジャーを経て、企画室室長に着任。新規事業であるインキュベーション(ベンチャー投資)事業やモチベーションクラウド事業の立ち上げ、経営管理、人事を担当。 2018年よりオープンワーク株式会社へ参画し、新規事業立ち上げを担当。2019年11月に当社取締役副社長に就任。2020年4月、当社代表取締役社長に就任。2022年12月 東証グロース市場に上場。
著書：1300万件のクチコミからわかった超優良企業（東洋経済新報社）

■セッション概要

人材版伊藤レポートの公表から4年経ち、人的資本経営の取り組みは当たり前になりつつあります。

一方で、実践事例は増えつつあるものの、学術研究と実践事例の接続はあまり図られていません。

本セッションでは、早稲田大学教授梁取美夫氏に登壇いただき、米国経営学会 発表予定の人材マネジメントに関する最新研究をご紹介しつつ、実践事例としてauフィナンシャルホールディングス取締役副社長CHRO白岩徹氏も交えて、人的資本経営の今後に向けた課題と解決策を語ります。