＜登壇者情報＞

■信州大学 副学長・教授 林 靖人 氏
信州大学大学院総合工学系研究科修了（博士：学術）、専門は「感性情報学」。 在学中にベンチャー（シンクタンク組織）の立ち上げに参画し、社会調査や行政計画等の策定、企業や地域ブランドの実践研究に取り組む。現在、エンロールメントマネジメント担当副学長、社会連繋推進本部長、キャリア教育･サポートセンター長、全学横断特別教育プログラム推進本部長、リカレント学習プログラム推進本部副本部長など人材育成に関わる業務を多数兼務。また、地域の地方創生総合戦略等の策定や地域活性化事業、企業とのPBL事業に多数関わる。

■九州旅客鉄道株式会社 代表取締役社長執行役員 古宮 洋二 氏
1985年日本国有鉄道（旧国鉄）入社後、分割民営化に伴い 1987年九州旅客鉄道（JR九州）入社。2004年の九州新幹線開業を新幹線開業準備室長として陣頭指揮。2012年に取締役クルーズトレイン本部長兼総務部長、2016年に常務取締役鉄道事業本部長兼北部九州地域本社長となる。2020年に取締役専務執行役員総合企画本部長となり、2022年から現職。

■文部科学省トビタテ！留学JAPANプロジェクトディレクター 荒畦 悟 氏
上智大学外国語学部英語学科卒。学生時代はNPO団体アイセックの上智大学委員長を務める。2001年に（株）リクルート入社。人事採用やHR営業を経験後、専門商社、外資IT企業での人事採用、教育分野での起業を経て、2014年より官民協働海外留学創出プロジェクト創業メンバーとして参画。大学生コースの募集・選考の仕組みを構築後、支援企業連携、コミュニティ形成などプロジェクト全般に関わり、2022年からプロジェクトディレクターを務める。

＜セッション概要/モデレーター情報＞

■セッション概要

人口減少が加速する中、地域の持続可能性を支える鍵は「人づくり・組織づくり・社会づくり」の3つの視点です。いま、地域と組織が“共に成長する”関係づくりが問われています。

本セッションでは、地域から人材循環モデルを構想・実践する信州大学副学長 林靖人氏、地域全体の人口減少率を下回るという非財務KPIを掲げ、地域共創によるまちづくりを推進するJR九州 古宮洋二氏、「トビタテ！留学JAPAN」を牽引する荒畦悟氏が登壇します。

産・官・学それぞれの立場での先進的な実践者が、さらなる連携に向けて「何を求め」「どこを目指すのか」を議論します。地方創生のリアルと可能性が交差する場です。

■モデレーター

株式会社リンクアンドモチベーション　エグゼクティブディレクター
一般社団法人エッジソン・マネジメント協会 代表理事 樫原 洋平

2003年に新卒でリンクアンドモチベーション入社。入社以来、メガバンク、総合商社、グローバルメーカー、インフラ、ITなど多様な業界の「リーディングカンパニー」の採用コンサルティングに、10年で100社以上従事。また、大学教育事業の立ち上げにも従事し、産官学連携での教育プログラムを開発・実行。現在は大阪大学、大阪公立大学などで非常勤講師も務め、産官学連携でキャリア教育プログラムを提供。2014年から2017年末まで当社執行役員兼西日本の組織人事コンサルティング事業の責任者を務め、採用だけでなく若手の育成・活用を含めてトータルでソリューションを提供。2018年から現職。専門は若手の採用・活用・育成。

＜登壇者情報＞

■第一三共株式会社 グローバルコーポレートストラテジー 経営戦略部長 塚本 淳 氏
研究開発ユニットにて技術薬事、臨床開発、プロジェクトマネジメント（米国駐在含む）、RD企画などを経て2018年より開発薬事部長、2022年より二度目の米国駐在で疾患領域戦略ヘッドを担当後、2025年より日本ベースに戻り現職。それぞれの職場における職務に加え、人材育成（グローバル環境で活躍できる人材）の観点から組織成長・組織開発にチャレンジ。マネジメントからストラテジーまで幅広く具現化。2013年博士（医薬開発）号取得。

■富士通株式会社 Employee Success本部R&D人事部長 西明 尚隆 氏
新卒から富士通。主に人事・人材開発のキャリア。米国駐在時に報酬、シェアードサービス導入などを経験。CoEとして経営者・次世代リーダー育成や、タレントマネジメントなどを経て、現在は研究開発部門のHRBPを担当。特に優秀な研究員(PhD)、エンジニアの採用や、海外拠点の人事マネジメントなどが課題。

■株式会社リンクアンドモチベーション プログラムディレクター Gareth Monteath 氏
マンチェスター大学ビジネス・スクール博士（2015年）。
研究テーマは、日本人海外帰任者のキャリアについて。ケンブリッジ大学で経営学修士（MBA）を取得（2003年）。最優秀学位論文賞受賞。シェフィールド大学では中国語、経済及び国際関係の修士号を収める（2007年）。ロンドンのダイワ・ヨーロッパでシステム・プランナーとして勤務した後、1991年に来日。Japan Exchange and Teaching (JET)プログラムで島根県の高校教師として3年間勤務し、1994年にLMに入社。1996年には拠点を島根から東京に移し、当社にて各種研修の開発・マネジメントを行う。2003年、ケンブリッジ大学から戻った後にプログラム・ディレクター。2015年から5年間LM執行役員を務め、現在はLMが行う異文化コミュニケーション研修の開発／実施管理責任者として研修のファシリテーションを行う。異文化コンサルタントとして、企業合併後の文化融合、新たな企業理念や企業文化構築を目的としたプログラムや、管理職研修ワークショップのファシリテーションなども行う 。JETROビジネス日本語テスト （1997年）、及び日本語能力検定（1994年）に１級合格。
「Navigatingthrough Cultural Diversity (研究社)」 、「Win-Win 交渉術 (清流出版)」他著書多数。
2024年に、CliftonStrengths認定コーチの資格を取得。

＜セッション概要/モデレーター情報＞

■セッション概要

Coming Soon...

＜登壇者情報＞

■丸紅株式会社 常務執行役員CHRO 鹿島 浩二 氏
1989年 丸紅入社、一貫して人事業務に従事。2001年から米国駐在。2007年に帰国後、人事部企画課長として人事戦略策定、人事制度改定などを担当。 2013年に中国駐在、2015年から営業のグループ企画部副部長としてHRBP的役割を担った後、2017年4月 人事部長、2020年4月 執行役員人事部長、2023年4月 執行役員CHRO、 2024年4月　常務執行役員CHRO。

■マツダ株式会社 執行役員兼 CHRO(最高人事責任者) 安全・病院担当 竹内都美子 氏
1997年マツダ株式会社に入社。1999年より約10年間、商品性評価ドライバーとして、ドイツ、米国、日本市場を中心に⾞両評価試験を行なう。2011 年より MAZDA2の性能開発統括、2015年よりマツダ初の⼥性主査として MX-30の商品化を取りまとめた。2021年 4月より人事本部⻑を経て、2023年4月に執行役員、2024年4月より現職。従業員の能力と成⻑の総和による、グループの持続的な成⻑を目指して、「管理から解放、そして自律へ」を掲げ、人事改革に取り組む。

■コカ･コーラ ボトラーズジャパン株式会社 執行役員 CHRO コカ･コーラ ボトラーズジャパンベネフィット株式会社 代表取締役社長 東 由紀 氏
外資系と日系の金融機関で営業とマーケティングに従事した後、2013年に人事にキャリアチェンジ。野村證券でグローバル部門の人材開発とタレントマネジメント、D＆Iのジャパンヘッドを務めた。その後、アクセンチュアの人材開発部長を経て、2020年より同社。人材開発部長、社長補佐を経て、2023年9月より現職。Allies Connect代表として、職場にLGBTQ+アライを増やす活動をリード。特定NPO法人東京レインボープライド理事。

■日本経済新聞社 ライフ&キャリアビジネス統括補佐兼特命担当 上杉 栄美 氏
日経ビジネススクールオンライン講座（e-learning）、日経の記者経験者が講師を務める育成プログラム「日経 経済知力研修」を事業化。2014年、ウィルソン･ラーニング・ワールドワイドに出向し、HRD第一事業本部営業部長。2015年、人材・教育事業局研修事業部長を経て2018年より現職。公開セミナー、e-learning、企業(カスタマイズド)研修、アセスメントサービス（日経TEST、Versant）、グローバルリーダーシッププログラムなどの法人企業向けソリューションを統括する。
＜資格＞
ISO30414（人的資本の情報開示に関するガイドライン）リードコンサルタント/アセッサー。 HRD社DiSC認定トレーナー、（一財）生涯学習開発財団 認定コーチ

＜セッション概要/モデレーター情報＞

■セッション概要

1年前の本イベントで大きな反響を呼んだCHROセッションの“続編”として、丸紅、マツダ、コカ･コーラ ボトラーズジャパンでCHROを担う3名が再び集結。

この1年の挑戦とそこから得た学びや変化を起点に、CHROという役割の進化と、これからの人事に求められる視点や実践のヒントを多角的に掘り下げます。

昨年実施したセッションもあわせてご覧いただくことで、本セッションの理解がより深まります。まだご覧でない方は、以下よりぜひ事前にご視聴ください。

HR-Trasnformation Summit2024 「これからの”CHRO”～経営における人事の役割・視座とは～」

■モデレーター情報

株式会社リンクアンドモチベーション 企画室 エグゼクティブディレクター 冨樫 智昭

大手企業向け組織人事コンサルティングに20年以上従事。 2017年、国内No.1エンゲージメント向上支援クラウドサービス『モチベーションクラウド』の大手企業向け事業推進組織を責任者として立上げ。 2018年、東日本地域の大手企業向け組織人事コンサルティング部門カンパニー長に就任。 2020年、株式会社リンクグローバルソリューション（当時）執行役に就任。 2023年より現職にて、人的資本経営戦略策定/実行、MVV策定/浸透、カルチャー変革、マネジメント変革、人事制度変革、育成体系構築、DE＆I推進、エンゲージメント向上、採用戦略変革など、多岐に渡るPJTを統括。

＜登壇者情報＞

Coming soon...

＜セッション詳細/モデレーター情報＞

■セッション概要

Coming Soon...

■セッション概要

Coming Soon...

＜登壇者詳細＞

■旭化成株式会社 人事部 人財・組織開発室 室長 三木 祐史 氏
日本生命・リクルート・富士ゼロックスを経て、2019 年 11 月に旭化成株式会社にキャリア入社。人事部人財・組織開発室に所属し、お互いの挑戦や成長を支援する企業文化の強化に向けて、旭化成グループ全体の人財育成施策の企画推進や自律型学習プラットフォーム CLAP（Co-Learning Adventure Place）を用いた新たなラーニング施策の展開を仲間と一緒に推進中。大事にしている言葉は「取り戻せ感情・解き放て個性・動き出せ社会へ」。趣味は日本の祭り。

■サッポロビール㈱ 人事総務部 組織開発プランニング・ディレクター 竹内 利英 氏
2007年新卒入社。東北本部、首都圏本部での営業活動を経て2017年～人事総務部門にアサイン。採用・育成・異動配置を軸に人事領域全般に従事。2023年～キャリア形成支援グループリーダー、2025年3月～組織文化・風土変革推進に専念。
2024年3月、立教大学経営学研究科リーダーシップ開発コース修了(経営学修士)、2025 年 4 月～岡山大学大学院非常勤講師就任。
「個と組織が共に成長の喜びを感じあえる会社」を目指し仲間とともに奮闘中。

■オルビス株式会社 HR 本部 本部長 岡田 悠希 氏
2018年からオルビスにてリブランディングと両軸で戦略人事として採用ブランディング、組織開発、人事制度改革を主導。昨年からマネジメント人材育成における新しい教育プログラムを構築し、さらなる組織力を高める。

オルビスが掲げる「スマートエイジング®」の提供価値のもと一人ひとりが自分らしく働ける組織づくりを目指す。

■LINE ヤフー株式会社 人事総務統括本部 ピープル・デベロップメント本部 本部長 中村 有沙 氏
2007 年ヤフー株式会社（現 LINE ヤフー株式会社）に新卒入社。
情報掲載系サービスのビジネス開発やサービス企画の後、2012 年から人事部門へ異動。
第二創業時に、経営と社員の対話の場や従業員満足度調査の導入、社内組織開発コンサル部隊づくりなど、組織開発・人材育成全般に従事。
2017 年以降、PayPay の立ち上げ、Z フィナンシャルの設立、ギグパートナーの施策に携わり、決済金融・コマース・メディア広告事業などの HRBP 責任者を経て、2023 年 4 月から HRBP全体を統括。
2023 年 10 月より現職として、人材育成及び採用を管掌。

＜セッション詳細/モデレーター情報＞

■セッション概要

人的資本経営の加速やテクノロジーの進展により、企業を取り巻く環境が大きく変化する今、人事には“変革の担い手”としての進化が求められています。
制度や仕組みの整備にとどまらず、企業の未来をつくる存在へ──。
本セッションでは、人事の中枢で変革を牽引し、これからの人事を担う存在として注目される次世代HRリーダーが登壇。
この激変する環境において、次の時代のHRを創るため、何に挑戦し、どのように成長していこうとしているのか。
その生き様から、これからの人事に求められる成長と変革について考えます。

■モデレーター

株式会社リンクアンドモチベーション 企画室 エグゼクティブディレクター 冨樫 智昭

大手企業向け組織人事コンサルティングに20年以上従事。 2017年、国内No.1エンゲージメント向上支援クラウドサービス『モチベーションクラウド』の大手企業向け事業推進組織を責任者として立上げ。 2018年、東日本地域の大手企業向け組織人事コンサルティング部門カンパニー長に就任。 2020年、株式会社リンクグローバルソリューション（当時）執行役に就任。 2023年より現職にて、人的資本経営戦略策定/実行、MVV策定/浸透、カルチャー変革、マネジメント変革、人事制度変革、育成体系構築、DE＆I推進、エンゲージメント向上、採用戦略変革など、多岐に渡るPJTを統括。