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株式会社ネオキャリア

普段見えない組織状態が、
肌感覚ではなく
数値で比較・把握できるようになった

株式会社ネオキャリア

専務取締役 加藤 賢 氏
事業内容

HRTech事業

人材事業

ヘルスケア事業

海外事業を軸に40を超えるサービスを展開

業種 サービス
企業規模 2001名~
導入規模 2001名~(導入時)

課題

  • 事業部・拠点が増え、組織状態を肌感覚で把握することが難しくなった

  • 売上や利益という事業数字がマネジメントの指標になっていた

効果

  • 事業部・拠点の組織状態が明確な数値で表された

  • マネージャーが売上・利益の前に、組織をつくる思考へと変化した

事例を生み出したプロダクト資料はこちら

複数事業・拠点の組織状態がエンゲージメントスコアという数値で表される

ネオキャリアは、国内外に40以上の事業部、80以上の拠点を構えており、すでに一人ひとりの様子を肌感覚だけで把握できる規模ではなくなってきました。

また、各事業部に積極的な権限委譲を行っているため、同じ会社とはいえ、事業部ごとに状況が異なっており、各事業部の現状を捉える上で、売上や利益・前年対比の伸び率などはもちろん見えるものの、それだけでは実際の組織のコンディションはわからないなと感じていました。

 そこで、組織の実態を捉えることができる指標を求め、モチベーションクラウドを導入しました。その結果、経営陣が各事業部に対して持っていた印象が、明確に数値で表されており、非常に納得感がありました。

 売上や利益という事業的な数字だけでなく、エンゲージメントスコアという組織的な数字がネオキャリアの経営指標に加わりました。

エンゲージメントスコアによる組織改善のPDCAサイクルが各現場で回る

今では、半年に一度サーベイを実施しています。各事業部のエンゲージメントスコアは、事業部や拠点の責任者の評価指標の一つとして組み込んでいます。そうすることによって、各現場で組織改善のPDCAサイクルが回り始めました。

今までは「売上の数字をどう上げるか」という思考だったマネージャーも「どうやって組織をよりよくし、お客様に価値貢献するか、結果として売上につながるのか」という思考に変化してきました。

組織について考えることによって、経営の当事者であるという意識が高まり、現場マネージャーの視界が上がったと感じます。

「成長」や「機会」を求めてネオキャリアに入社をしてきているので、「自分の手で組織を創る」という経験や、それが数字として表れ評価されるということは、非常にマネージャー達のモチベーションを高めていると思います。

【VOICE】西澤代表が考える
モチベーションクラウドの価値

(VOICEの内容は2018年に代表取締役 西澤氏へインタビューし、特設ページ「モチベーションクラウダーズ100」に掲載していたものを転載しています。)

部署のエンゲージメントスコアと業績には明確な相関関係がある

モチベーションクラウド導入の理由は、組織の急拡大によって「手触り感」が薄れてきたことです。2010年に100人程度だった組織が、その後毎年倍々で成長をしていきました。

組織の全てを、自分の目で把握することに、さすがに限界が訪れました。そんな時、拡大していく組織の「健康診断」というテーマでモチベーションクラウドを導入しました。

継続的にサーベイを実施することで、当社の部署の業績とエンゲージメントスコアには明確な相関関係があることがわかってきています。当社は拠点も事業部も多いので、それぞれの組織状態を把握するために、業績とエンゲージメントスコアが指標として非常に機能しています。

エンゲージメントスコアが良ければ、業績が高まるということだけでなく、仮に部署が苦境にぶつかっても、エンゲージメントスコアの高い組織は、困難を乗り越えて踏ん張っていける。今後の事業や部署の成長を見るという意味で、エンゲージメントスコアは信頼できる指標です。

指標を信頼し、結果を受け止めれば、組織は必ず変わっていく

世の中の多くの企業では、様々なサーベイを実施していると思いますが、効果的に活用している企業は少ないのではないでしょうか。サーベイを効果的に活用するには、経営陣や役員・部長が結果をきちんと理解して、結果が悪い場合にもその事実を受け止めることが重要だと思います。

私たちもモチベーションクラウド導入当初は、結果に対する役員・部長の受け止め方を統一することがとても大変でした。できるリーダーほど自己肯定感が強いので、組織に対しては「自分の組織が悪いはずはない」と考え、サーベイ自体を疑い、改善に向けた具体的な行動をとらないことが多いのです。

「指標を信頼し、結果を受け入れる」という向き合い方を揃え、自己否定をしてでも前に進むことが大切だと思います。結果を受け止め、改善点に注力すれば、必ず組織は変わっていく、そう感じています。

※本事例中に記載の肩書きや数値、固有名詞や場所等は取材当時のものです。

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